球界実力者が次々と言及「プロ野球16球団構想」の現実味 各自治体に聞いた

　球団拡張が実現する――そうぶち上げたのが、元ヤクルト監督の古田敦也氏（５４）だ。

　去る４日に放送されたテレビ番組で、「（プロ野球の）１６球団構想はすでにやっている」とキッパリ。新規参入球団の本拠地となる具体的な都市名を出し、「まずは２球団が、早ければ２年後からでも」と話した。

■王貞治氏「できればあと4つ」

　古田氏は数年前からプロ野球の球団増設を訴えており、１６球団構想を口にしたのも今回が初めてではない。今年１月にはソフトバンクの王球団会長（７９）も、「できればあと４つ、チームが誕生してほしい」と提言。球界で最も大きな影響力を持つ王会長の口から出た突然の１６球団構想に球界が驚く中、示し合わせたかのように再び古田氏がくすぶっていた火種に薪をくべたことになる。

　古田氏が挙げた４自治体は実際、２０１５年に静岡市が旗振り役となって、沖縄県、新潟市、松山市と球界参入のための協議を行っている。それぞれプロ野球の公式戦を開催する球場を持つ都市で、以前から誘致に積極的だといわれてきた。そこへ、古田氏が「２年後にも」と具体的に踏み込んだ。コロナ騒動の裏で事態が大きく動き始めているかのような印象を与えたが、現実はどうなのか。各自治体に話を聞くと……。

■静岡市「具体的な計画はまだ」

　静岡市のスポーツ交流課は本紙（日刊ゲンダイ）の取材に以下のように答えた。

「球界参入の準備というと、少し言葉が強いですけど……。他の都市を含めて、将来的にＮＰＢの球団を地元につくることを目指しているのはその通りです。ただ、具体的に何か計画が進んでいるというわけでもない。まだ勉強中ということです。たとえば、楽天さんが新球団をつくったときに本拠地球場（県営宮城球場、現楽天生命パーク宮城）を改修したように、我々もボールパーク化する必要があるのでは？　などという話です。（新潟市などの）４都市の協議？　ウチが音頭を取っていますが、あくまで情報共有。随時、必要なときは集まって、情報を交換している最中です。地元企業との話し合いなど、具体的なアクションはまだです」

　新潟市のスポーツ振興課も「協議や準備という表現がふさわしいかはわかりませんが」と、前置きしてこう続ける。

「勉強会はしていますよ。仮にＮＰＢのチームができたらどんな影響があるのか、経済効果はどうなるのか、などです。チームができつつあるとか、どの企業に話を持っていくとか、そこまでの話ではありません」

　いくら自治体が旗を振っても、実際に球団を持つのは企業だ。プロ野球の経営はとにかくカネがかかる。手を挙げる企業がなければ、話は始まらない。逆に言えば、自治体の強力なバックアップと綿密な戦略があれば、名乗りを上げる企業が出てくる可能性もある。

　沖縄県には昨年、「琉球ブルーオーシャンズ」というプロ球団が誕生した。この球団は独立リーグには参加せず、当初からＮＰＢ参入を目的としてつくられたものだ。ＧＭ（現シニアディレクター兼打撃総合コーチ）に初代楽天監督の田尾安志氏、球団社長に元ベイスターズの小林太志氏、監督は元ロッテの清水直行氏という布陣だ。コーチ陣にはいずれもソフトバンクＯＢが名を連ね、寺原隼人氏が投手担当、井手正太郎氏が打撃兼外野守備担当として入閣している。選手も村中恭兵（元ヤクルト）、吉村裕基（元ソフトバンク）、比屋根渉（元ヤクルト）らがおり、今春キャンプでは巨人の三軍と試合を行っている。沖縄県の担当者は「引き継ぎしたばかりで詳細を把握できていない」と話すも、資金面や戦力的な問題はともかく、すでにチームとしての下地は整っていると言っていいだろう。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200412-00000014-nkgendai-base
4/12(日) 15:00配信