【MLB】ハードサラリーキャップ導入を正式提案　ドジャースなど高額球団に大打撃か

ＭＬＢが２８日（日本時間２９日）、次期労使協定に向けて選手会側に「ハードサラリーキャップ制度」を正式に提案したと複数の現地メディアが伝えた。最低年俸総額は福利厚生費を含めて１億７１２０万ドル（約２７２億７０００万円）、上限を２億４５３０万ドル（約３９０億７０００万円）に設定したという。

第一報を伝えた米スポーツ専門局「ＥＳＰＮ」のＪ・ロジャーズ記者によると、この提案によって今季から１２球団が支出を増やさなければならず、８球団が総年俸を削減する必要が出てくるという。８球団は計５億７８００万ドル（約９２０億５０００万円）の年俸削減を行う必要が出てくるとのことで、対象となるのはドジャース、メッツ、ヤンキース、ブルージェイズ、フィリーズ、レッドソックス、パドレス、ブレーブスだという。

ＡＰ通信が発表したドジャースの今季開幕時の総年俸は、メッツに次ぐ２位の３億１６６０万ドル（約５０４億１０００万円）だったが、ぜいたく税や後払い込みだとメジャー全体でトップの４億ドル（約６３６億９０００万円）規模とされている。同制度が導入された場合、現在の年俸総額から２５０億円ほどを削減しなければならない計算で、２３年オフに結んだ１０年総額７億ドル（約１０２２億円＝契約発表時のレート）のうち約９７％が後払いとなっている大谷翔平投手（３１）らを擁して昨季までワールドシリーズを連覇し、王朝を築いているチームの戦略にも影響が出ることは間違いない。

これまでＭＬＢでは超過分に対して追加の税金を支払う「ぜいたく税」は存在したものの、ＮＢＡやＮＦＬのような「ハードサラリーキャップ制度」は存在していなかった。そのため、近年はドジャースなど資金力が豊富な球団はぜいたく税ラインを超えながら大型補強を続けていた。

ＭＬＢで最後に本格的なサラリーキャップ導入が議論されたのは１９９４年で、選手会と激しい対立に発展。最終的にストライキが起きてワールドシリーズ中止という事態となった。今回も選手会側が猛反発することは避けられそうになく、交渉難航が予想される。期限は１２月１日（同２日）で、それまでに新協定が締結されなければ、ロックアウトに突入する可能性も大いにありそうだ。